【レビュー№1830】ビジネス心理学大全


 ビジネス心理学大全

評価★★★

例によって図書館の返却棚からひとつかみした一冊。

本書を読んでみて、本書の中身というより、思ってもみなかった自らの境遇の幸福さを感じさせられた。本書では繰り返し「モチベーションの上がらない社員」というのが登場するが、評者の所属する組織では、まずそういう方にお目にかからないのだ。そういう意味で個人的に本書から得る教訓めいたものは全く無いにも関わらず、読んでおいて良かったなあという不思議な読後感に見舞われた。

なお、カーネマンからはプロスペクト理論による損失回避傾向について引用されていた。

このブログの人気の投稿

野口悠紀雄氏：インフレ目標2％は達成不可能

イメージ
以下は、動画中の野口悠紀雄氏の主張まとめ （（注）同氏の個人的見解でありますので、誤解の無いように。投 資等は自己責任でお願いします。） １　金融政策は効かない、それが歴史の事実。お金を増やそうと思 っても、経済全体に需要が無いから増えなかった。 ２　２％の物価上昇はできない。08年に原油価格が上昇した時に ただ一度だけ1％を超えたのみ。１％すらできるはずがない、２％ はできない。 ３　金融政策は加熱している経済を冷ますことはできる、がその逆 はできない。 ４　インフレ期待が上がると、名目金利が上がる。よって金融緩和 によって実質金利が下がることはあり得ない。 ５　株や不動産などが実体経済と乖離して上がるのがバブル。いず れ崩壊し経済が大混乱する。バブルは起こる（と思ったほうがいい ）。今の株高もたぶんバブル。企業の収益と不動産の収益をチェッ クしておくといい。 ６　今の円安は去年の１０月からだ。となると、原因はユーロ危機 の一服と考えるべき。その証拠にイタリア国債の利回りが７％くら いから４％くらいに低下している。その動きと円安はほぼ連動して いる。 ７　今の金融緩和の本当の目的は国債の消化であることは明白だ。 物価の話とかは仮面だ。国債の金利負担を低下させるためだ。いつ までできるかどうかはわからない。札割れが既に起きつつある。無 制限には金融緩和はできない。突破するためには、日銀引受しかな い、やるかどうかはわからない、が可能性はある。今の日銀法なら ノーと言えるが。だから日銀法の話が出ている。過去戦時中の日銀 法であれば、政府は日銀に国債の引受を命令できた。 ８　このままになると、定期預金がチャラになるということで、国 民 は負担を負うことになる。戦後に現実にあった、また起こるという ことだ。ハイパーインフレではないが、100倍くらいのインフレ が起きるということだ。大変であることに変わりは無いが。どの程 度になるかは、わからない。終戦直後と違うのは、資本取引が自由 であるから、キャピタルフライトが起きるだろう。円安で国内イン フレがコントロールできなくなる危険性が強い。日銀の独立を破る ということは、そういうリスクが起きると考えるべきだ。 ９　財政出動のために国債の金利を下げたいのだが、それが表立っ て言えないから物価上昇の話にすり替...
続きを読む

【レビューNo.1835】BRUCE (XIAOYU) LIU – final round (18th Chopin Competition, Warsaw)

イメージ
評価★★★★ 2021年のショパンコンクールは我らが反田恭平が惜しくも２位（二大会連続ファイナリストの小林愛実が４位）の結果で終わった。 反田氏自身は終了直後から感謝と満足の旨のコメントを表明していたが、応援していたこちらとしては悔しくて悔しくて、今日まで優勝者の演奏を聴く気が起きなかった。 ようやくこちらを拝聴したが、完璧な演奏で優勝に値する内容と脱帽した。 今回、準地元であった反田氏はやや知情意のバランスが情に傾きすぎたか。私は、そういう彼の演奏が好きなのだが。まあ、音楽はコンクールのためだけに存在しているわけでは無いから、気に病むことは無いのだが。決勝での反田氏の複数回認められたミスタッチ無かりせば、結果はどうだったろうか？このモヤモヤをこれからも抱えながら、ひとりのファンとして彼の成長を見つめていきたい。
続きを読む

Lindsey講演会 ： 暗い未来しか見えない。デフレと戦う準備が必要だ

春山さんの記事 。 （以下全文引用） Lindsey講演会 ： 暗い未来しか見えない。デフレと戦う準備が必要だ : "アメリカのリスクは デフレ だ。日本の後を追いかけるかもしれない。良いことかもしれない。 ０９年後半のアメリカ経済は高いＧＤＰを記録したが内容は悪い。 ＧＤＰ良かったといっても、在庫の増減だけだから先は心配だ。一旦適正水準まで在庫を戻してしまえばそれでおしまいだ。 所得が４％増えたが、これはなんとかＯＫの水準だ。しかし、アメリカ国民の 所得の２０％が政府からの移転所得 だがドイツより多い。大変な事態だ。こんな移転所得は継続できない。 自発的退職者が０９年１２月に歴史的な低水準 に落ち込んだ。 新職場が無い のだ。利上げは無理で、量的緩和になる可能性を想定したい。 世界の政府が競って投資家の資金を奪い合う「. グローバル・クラウディングアウト 」を心配している ギリシアもドバイもヘアー・カットになるだろう。ギリシアはメルケルが決断をする。Ｙｅｓ／Ｎｏではなく、Ｗｈｅｎの問題だ。 通貨に対する信任が消えるので商品だという考え方は肯定したくない。 投資家に「出口に向かってラッシュするな」としか言えない。 日本もアメリカも英国も財政の危機的状況は同じだろう。 日本は金利が１％上昇すれば、計算上は大変な事態になる
続きを読む