ブラック・スワンな日々

あまりにも、オランダ戦が凡戦であったので、 この記事を再掲 しておく。 なお、当初掲載は昨年の１２／１７である。 今朝の日経朝刊のスポーツ欄に、サッカー日本代表のオシム前監督の長文のインタビュー記事が載っている。さっき女房にも読んでもらった。なかなかに味わい深い文章だ。 オシムと言えば、ベストセラーとなった「オシムの言葉」だろう。 http://www.amazon.co.jp/gp/product/4797671084/ref=cm_rdp_product オシムは、ことによるとこれで日本を去るのかも知れない。オシム流の「サヨナラ日本」かなと思いつつ、記事を読んだ。 （以下、一部引用） ・協会の体制、スタジアム、練習環境、運営、どれをとっても日本は欧州と同レベルにある。しかしプレーだけ遅れている。日本列島をロープでつないで地中海までえい航できれば、解決できる問題もあるのだが ・現在の経済危機にサッカー界がどう反応するかは興味深い。全部マイナスに働くとは限らず、過度の商業主義のプレッシャーが外れてサッカーに良いものがもたらされる可能性もある。 ・今の日本は外国の漁師から高値で魚を買ってばかりいる。そろそろ、”自分たちが欲しいのは魚ではなく、魚の取り方だ”と言ってもいい。簡単には教えてくれないだろうが、経済危機はその秘訣を手に入れる好機になるかもしれない。 ・もっとも、教えられた捕り方をそっくりまねて、うまくいく保証はないが。人材育成はアートに近く、投資の割りに効果が出ない覚悟もいる。 ・これだけは言えるのは育成に携わる者は”明日のサッカー”を常に考える必要があるということ。”今”ではなく５年後、１０年後に対等に戦える選手はどんな選手かをイメージできなければならない。 （引用終わり） いやーサッカーに止まらず、会社での人材育成や投資にも生きてきそうな「オシムの言葉」ですね。

無謀にもうちわを羽に、飛び立とうとする娘

なんと言っても、今週最大の話題はこれだろう。 真偽のほどは、各位の判断にお任せする。 特に海外メデイアでは、大きく報道されているようだ。 鳩山代表夫人・幸さんこそ「宇宙人」！？

ＩＭＦ、中国のＩＭＦ債最大500億ドル購入で正式合意 from Reuters: トップニュース 　［ワシントン　２日　ロイター］　国際通貨基金（ＩＭＦ）と中国は２日、中国がＩＭＦ発行債を最大５００億ドル購入するとの今年６月の合意について、正式に調印した。 Remove star Like Share Share with note Email Keep unread Add tags Send to Sep 3, 2009 (2 days ago) 英ＢＰ、メキシコ湾深海部で「巨大」油田発見 from Reuters: トップニュース 　［ロンドン　２日　ロイター］　英国際石油資本（メジャー）ＢＰは２日、メキシコ湾深海部で「巨大」油田を発見したと明らかにした。

以下は、備忘として貼っておく。 中国、ＩＭＦ債購入にドルでなく人民元を使用＝合意文書 from Reuters: トップニュース 　［北京　４日　ロイター］　中国は、国際通貨基金（ＩＭＦ）が発行する最大５００億ドルの債券の購入に当たり、ドルではなく人民元を使用する意向。中国人民銀行（中央銀行）とＩＭＦの合意文書で明らかになった。 Remove star Like Share Share with note Email Keep unread Add tags Send to Sep 4, 2009 (yesterday) 新聞への公的支援は必要か？ 日経新聞赤字転落で考えた - 岸博幸のクリエイティブ国富論 from ダイヤモンド・オンライン - 新着トピックス ついに日経新聞までもが赤字に転落。新聞社の苦境が際立ってきた。だが、にわかに浮上した新聞救済論はいかがなものか。メディア危機の本質は、ビジネスモデルの崩壊。公的支援の必要性を論じるより前に、やるべきことがあるだろう。

ツイッターを始めてから大変ありがたいのは、池田信夫氏、海部美知氏、勝間和代氏を始めとして、サンプラザ中野氏、広瀬香美氏ら多士済々な方々とリアルタイムでダイレクトで会話ができることだ。 その中で、最近親しくさせていただいている方に、本石町日記さんがいらっしゃる。 氏はいわゆる日銀ウオッチャー（記者の方と聞く）として、一部業界では著名な方。 今週、氏ならではの政権交代後の見所が記事となっているので、ご紹介しておく。 民主党政権下の金融政策論戦の焦点 from 本石町日記 by bank.of.japan 　金融政策をめぐる国会論戦の焦点と見所などについて箇条書きでまとめてみた。 ・与党民主党 基本路線→白川体制の生みの親として日銀の独立性を尊重。財政・金融の分離原則を堅持する。 見所　野党時代は日銀を政府に抑圧された存在と位置付けた。低金利政策や国債買い入れは政府・与党にやらされている、という解釈である。大塚先生は下でも紹介したように４３条の使い方にも否定的で、低金利については失われた預金利息を日銀に計算させて、その数字を総裁に言わせていた。従って、野党時代と整合的な金融政策は利上げ、国債買い入れの減額、４３条乱用禁止といったところか。そこまでやれば筋は通り、野党時代に日銀を与党攻撃の単なる材料に使っていなかったことが証明される。 ・野党自民党 基本路線→野党になったので、与党時代からの整合性はどうでもよく、日銀を守る与党を攻めまくる。 見所　攻め方の鋭さが焦点。野党時代の民主党と同じ主張をしては芸がない、というか間抜けになってしまう。嫌みな言い方としては「与党が中央銀行を甘やかすからデフレになる」とか考えられるが、ロジカルな突っ込みが期待される。例えば、インタゲで攻めるとか。この場合、山本幸三先生が先鋒役。金融政策については、小沢鋭仁先生と連携するとか。 総評　残念ながら、与野党を通じて先生方は金融政策に対する関心があまりないのが実情。なので、あまり盛り上がらないかもしれない。それに与野党を通じて低金利は人気がなく、自民党にも低金利批判があったりする。あまりロジカルな論戦にはならないかも。 ということは、やっぱり共産党・大門先生の論陣が最大の見物となりそうであります。

昨晩、米雇用統計が発表されている。 失業率は予想より悪かったようだが、↓に引用したeurosellerさんの記事にあるように、失業率は遅行指数であることに注意は必要だ。 雇用者数減少幅はさらに縮小 from EURO SELLERの為替・投資戦略ブログ by EURO SELLER U.S. Economy: Payroll Losses Slow, Unemployment Rate Climbs 8月非農業部門雇用者数： -216K (予想：-230K，前回修正値：-276K) 8月失業率： 9.7％ (予想：9.5％，前回：9.4％) 9月は新年度向けに職探し中の教師がカウントされるから悪くなるのはめずらしくは無いのですが，前回減った失業率が今度ははね上がりました。一方で，非農業部門雇用者数は減り続けていますが，【減り具合】が少なくなったのでこれは良い材料です。そんなこんなで今回の雇用統計は市場に完全に無視されています。 失業率は遅行指標なので，最良のときから上がったときは， その他の指標の悪さが重なっている時期なので本当に大騒ぎ されます。一方，最悪のときから上がったときには， 経済の回復期が始まっておりその他の指標は改善していることが多いので無視される ことが多いですね。 製造業： 6万3000人 (前回：5万2000人) 建設業： 6万5000人 (前回：7万6000人) リテール部門： 1万0000人 (前回：4万4100人) この内訳を見る限りは，リテール部門の再雇用による雇用減少が止まったのが目立ちます。サービス業は一定のサービスをいつも必要とするので，こういう雇用者数の改善はある程度見込めます。製造業は工場が海外移転することも考慮しないといけないので，本当に元にまで戻るかどうかはわかりません。