ブラック・スワンな日々

というわけで、本日まで通算４回 タレブの新刊「強さと脆さ」 を読んできた。 前作の「ブラックスワン」の改訂版に新たに追加された長大なあとがき的エッセイを、独立で翻訳新刊としたとのことである。 著者の過去の作品である「まぐれ」や「ブラックスワン」と同様で、読者を楽しませようなどといった意図は本書にも微塵も無い。従って、本文部分はわずかに１４５ページしか無いにもかかわらず、その内容を理解するのに小生の場合は４度の通読を必要とした。 推測するに、前作同様Amazonでのレビューは相当な数の批判票が来るであろう。しかし、今回はそうしたことを見込んだ言及が、既に本書中になされている。 「 ブラックスワン 」のレビューの時にも申し上げたが、本書が難解だからと言って本書を敬遠するのは、実に惜しいことだと思う。 しかし、著者が本文中で述べているように、著者の主張を理解しない者が引き続き大部分（とりわけ、経済や金融の分野において）を占めているようだ。それは、小生も日々実感するところである。従って、いつの日にかまた違う形で、世界に黒鳥は舞い降りるのだろう。 だから、本書を読んでそれを理解できた読者は、幸運なのだろうと思う。 相も変わらず、このエッセイの展開もあっち行ったりこっち行ったりの感があるが、P42あたりの「健康」にまでブラックスワンへの対抗策である「バーベル戦略」を導入するあたりは、著者らしい。一度、医学の専門家にも検証頂きたい、非常に興味深い内容である。

最近、フェースブックやツイッターが活動の中心となっております。 ここも事実上小生のGoogleリーダーの備忘録と化している状況で恐縮です。 思い切って、今後はGoogleリーダー備忘録的記事は取り止めることにしました。 どうせ、週末更新で旧聞に属する情報の展開となりますので。 よって、相当程度こちらの更新は頻度が落ちる（要は気が向いた時に書く）と思いますが、ご了承のほどお願い申し上げます。

例によって橘玲氏のブログからだが、これはまた興味深い話だ。 下の記事を読みながら、以前読んだインテル創業者の著書「 インテル戦略転換 」を思い出した。 まさに、Only Paranoid Survive . （以下全文引用） 牛丼と革命―未来世界のマックジョブ : " 「お金と幸せの法則を教えましょう」 で、マクドナルド化の進化した姿として、牛丼チェーン「すき家」を展開するゼンショーを例に挙げた。 元革命家が経営するこの特異な会社の内実は、『日経ビジネス』9月20日号の「外食日本一ゼンショー　280円で仕掛ける“メガ盛り生産革命”」（飯泉梓）によって、はじめて一般に知られるようになった。すこし時間がたってしまったが、きわめて興味深い記事なので、その概略を紹介しておきたい（興味を持ったらぜひオリジナルの記事を読んでください）。 ゼンショーグループを率いる小川賢太郎が東京大学に入学したのは1968年、全共闘による安保闘争（70年安保）が始まった年だった。理想の世界を目指す小川は、「資本主義社会であるから世界に貧困と飢えが増殖するという矛盾が生じる。この矛盾を解決するために社会主義革命をやるしかない」と信じて東大全共闘に身を投じたが、安田講堂の攻防戦に破れて挫折。大学を中退して、横浜港の港湾労働者となって最底辺からの革命を目指した。 だがその2年後の75年、サイゴン（現在のホーチミン）陥落でベトナム戦争が終結するのを見て、小川は社会主義革命を見捨てて資本主義に「転向」。財務管理やマーケティング、法律などを徹底的に勉強した後、78年に「飢餓と貧困をなくす」ための新たな革命の第一歩として吉野家に入社する。 ところがその吉野家は、80年にあえなく倒産（その後、再建）、ふたたび一敗地にまみれた小川は、「自分が先頭に立ち、革命を統率するしかない」と決意し、2人の部下を引き連れて82年にゼンショーを設立する。社名には、「今度こそ、絶対に負けない。全戦全勝する」という覚悟を込めた。 短期間で「革命」を実現するために小川が選んだのは、徹底した独裁だった。『日経ビジネス』記事で描かれるゼンショーの社員（クルー）管理は衝撃的だ。 社員には「ゼンショーグループ憲章」という小冊子が配られるが、ここには「社員は群れてはいけない」「いい人に思われるようにするな」などの精神論と同時に、「商談...

春山さんが来年の投資指針を示されている。 まあ、毎度のことですが投資については自己責任でくれぐれもお願いします（笑）。 （以下全文引用） ２０１１年の資産配分 : "２０１１年の想定を決めた 経済はLess Negative、 政治はLess Positive、 株はそれなりに上がるがvolaも高い、 と判断した。 下は、以前にも掲載した予想図だ。 私の基本見通しは、この１年間変わっていない。 年末年始でスパッと上がると言うのではないが、イメージ的には階段をゆっくり登る感じだ。 ここに書いたように 、２０１１年は２０１０年よりも投資家に優しいだろう。 色々懸念材料はあるが、当面のバンドエイドは貼られたし、相場に織り込まれた。 ～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～ 今回から資産配分の表示趣向を変えてみる。 日本・アメリカ・欧州などの先進国：２５％ 新興国＆アジア：６５％ その他：１０％ 、とする。 中身をＥＴＦやインデックス・ファンドにするのか、個別銘柄にするのかは、皆様の投資スタイルや経験レベルで判断していただけば良いと思う。 先進国： Web2.0銘柄群、Ｊリートの５％超の利回りは２０１１年も魅力的だと思う 。 ＥＵ諸国は避けたい。先進国の金融も避けたい。 その他： Commodity、Ｌ＆Ｓ、色々あるだろうから柔軟に考えたい 週末しか時間が取れない投資家は、個別銘柄は１０社以下にすべきだと思う。 インデックスと心中してはならない、自分で設定した目標と競争すべきだ。 ２０１０年は、Volatility >>>> Return　だったが、 ２０１１年は、Volatility ↓ Return ↑ だろうから、 Volatility > Return　程度になるだろう。 ２０１０年は、上がっても ０～５％ 程度だろうと思った。 ２０１１年は、 ５～１０％ 程度の上昇が得られると判断している。 2010年は、当初期待が高く、途中でガッカリが発生した年 2011年は、期待があまりないので、心配したほど悪くないと安堵する年 この心の差が、｢上がっても ０～５％ ｣から｢ ５～１０％ 程度の上昇｣の違いを生む ２００６年～２００７年のようなバブルは、２０１１年は来ないと判断 ２０１０年は、巡航速度の初年度 ２０１...

もしかするとイソログ先生の記事を紹介するのは初めてかな。 どこか、ホリエモンの暁の急襲（ニッポン放送株時間外取引大量取得）を思い出す事例だ。 （以下全文引用） 幻冬舎のMBOにケイマン諸島のファンドが「横ヤリ」 : " （追記あり：14:44） 「 起業のファイナンス 」の担当をしていただいた日本実業出版社の編集者の横田（ @editoryokota ）さんが、 3 0%を超えるまでよくニュースにならなかったなー。 RT @fladdict: なにか起こりつつある。「ケイマン諸島のファンド幻冬舎の株３０．６％を取得」 http://bit.ly/feFmaS とツイッターでツイートされてたので、取り急ぎ豆知識＆私自身の頭の整理用エントリです。 　 　 金融商品取引法上、 5% を超える上場株式等を取得した者は 5日 以内に「大量保有報告書」を提出しなければなりませんが、 　 （大量保有報告書の提出） 第二十七条の二十三 　株券、新株予約権付社債券その他の政令で定める有価証券（以下この項において「株券関連有価証券」という。）で金融商品取引所に上場されているもの…の保有者で当該株券等に係るその株券等保有割合が百分の五を超えるもの（以下この章において「大量保有者」という。）は、内閣府令で定めるところにより、株券等保有割合に関する事項、取得資金に関する事項、保有の目的その他の内閣府令で定める事項を記載した報告書（以下「大量保有報告書」という。）を 大量保有者となつた日から五日（日曜日その他政令で定める休日の日数は、算入しない 。…）以内に、内閣総理大臣に提出しなければならない。ただし、… 　 証券会社などは、大量に取引をするので、この要件が緩和されてまして、 　 （特例対象株券等の大量保有者による報告の特例） 第二十七条の二十六 　金融商品取引業者…銀行その他の内閣府令で定める者…が保有する株券等で…「重要提案行為等」…を行うことを保有の目的としないもの…が保有する株券等（以下この条において「特例対象株券等」という。）に係る大量保有報告書は…株券等保有割合が初めて百分の五を超えることとなつた 基準日 における当該株券等の保有状況に関する事項で内閣府令で定めるものを記載したものを、内閣府令で定めるところにより、 当該基準日から五日以内 に...

ひさびさに春山さんの記事から。私も最近フェースブックを本格的に始めた事もあり、基本的に全面的に同意。 そのうちみなさんがEメールアドレスではなくフェースブックのアドレスをお持ちになるのが、当たり前の日がやってくると思っている。 （以下全文引用） Google VS Facebook　（１）誇張的に比較対比、誇張することで何か重要な本質が見える : " Facdbookの台頭は恐ろしい。 １９９５年以降、インターネットを支配してきたルールを変える可能性がある。 ２００９年までのインターネットの勝者はGoogleだった。 ２０１０年になって隆盛を極めてきた新参者のFacebookはGoogleの造り上げたルールを変えつつある。GoogleもMicrosoftを追放して王者にのし上がった。今度はGoogleが追放されてもおかしくは無い。 両者をやや誇張的に比較対比してみたい。誇張することで何か重要な本質が見えるように思うからだ。とりあえず今日は列挙だけしてみる。 ＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝ 1：閉じられたFacebook、開かれたGoogle 2：検索されない情報は存在しないに等しいと豪語したGoogle、仲間や家族感でのみ共有されてこそ情報の価値が生かせると主張するFacebook 3：探り出し白日の下に暴きだすGoogle、守りとおすFacebook 4：所詮人間はエゴイスティックで欲望に支配され「寄らば大樹の下」だと開き直るFacebook、宣教師的に清く正しく強く生きようと言うGoogle 5：知識経験は全員に開放して人類の進歩に役立てるべきだと主張するGoogle、生み出した利害関係者内で利用すべきだと考えるFacebook 6：情報を公開して下剋上を促進するGoogle、情報は選ばれたグループにとどめて秩序を維持するべきと示唆するFacebook 7：人間は情報を与えれば「１を聞いて１０を知る」と信じるGoogle、大衆は情報を与えても熟慮せず付和雷同するモノだと看過するFacebook 8：情報を公開して多数の眼で監視する社会を信じるGoogle、少数の優秀な専門家の眼力の効率性を重視するFacebook 9：実力勝負＆信賞必罰のGoogle、実力競争は「常時、後和算で願いまして」で非効率で辛いと主張するFacebook ...

毎度のことですが、橘玲さんのブログから。新刊お読みの方には当然の内容ですが。 （以下全文引用） 日本人はなぜ自殺するのか？ : " 日本では、毎年3万人を超えるひとたちが自らの意思で死を選んでいる。これは、「市場原理主義」による改革により、日本人の安心が奪われてしまったからだと説明される。 だが 国際的な自殺率の比較 を見ると、日本の自殺率（10万人あたりの自殺者数）が24.4なのに対し、市場原理主義の国アメリカの自殺率は11.0、イギリスにいたっては6.4だ。この統計を素直に解釈すれば、日本をアングロサクソン型の市場原理主義国家にすれば、年間1～2万人のひとが自殺から救われることになる。市場原理と改革を声高に批判するひとたちは、これをどのように説明するのだろう。 年功序列と終身雇用は真面目に働く労働者にやさしいシステムで、それを「市場原理主義者」が成果主義で破壊したために、追い詰められたサラリーマンが自殺していく、というのが定番のストーリーだ。でもかつて、サラリーマンはほんとうにそんなに幸せだったのだろうか。 『残酷な世界~』で紹介したけれど、「日本人はむかしから会社が大嫌いだった」というデータをアップしておきたい。 1980年代後半（バブル最盛期）の日米比較調査で、原典はLincoln, James R., & Arne L. Kalleberg [1990] Culture, Control, and Commitment-A study of work organization and work attitudes in the United States and Japan, Cambridge Univ. Press。小池和男 『日本産業社会の「神話」』 記載のデータから作成した（図版をクリックで拡大）。 断っておくが、これは日本とアメリカを間違えて逆にしてしまったわけではない。 80年代の日本経済は絶好調で、それに対してアメリカは、製造業を中心に大規模なリストラが相次いでいた（日米貿易摩擦がもっともはげしくなった時期だ）。それでも日本（厚木地区）とアメリカ（インディアナポリス地区）の製造業に従事する労働者を比較すると、アメリカ人の方がはるかに仕事に愛着とプライドを持ち、会社に忠誠心を抱き、自分の選択が正しかったと思っていたのだ。 ...